“サハリンエナジー”社は国家行政機関と地方自治体、社会団体、教育と文化機関、州での安定発展と社会投資の様々なプロジェクトに関する会社のパートナーの代表者らとの会談を行なったと、同社報道部は伝えている。
行政、ビジネスと世論の代表者らは２０１０年中の同社の経済、生産、環境と社会活動の年間結果が入れられる安定発展に関する“サハリンエナジー”の報告書の準備経過、つまり一種の情報“案内書”について討議した。
対話は建設的な形で行なわれた。
会談の参加者は広範な聴衆に興味があり、役に立つであろうあれこれの情報の報告書へ加えることについての自らの希望と推薦を表明した。
例えば、同社が行なっている様々な環境調査の結果をまとめることが提案された。